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中島　真志　ホームページ　　　　Nakajiparkへようこそ　中島真志　麗澤大学　

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企業金融論	金融論	経済学基礎演習
金融論Ⅰ（早稲田大学）	ゼミ3年	ゼミ4年

☆『朝日新聞』の記事にコメントが掲載されました（2025年4月）

　「暗号資産」を金融商品として位置づけるという記事の中で、コメントを引用してもらいました（4月11日付け）

　☆　『Swift』本の出版記念セミナーを実施しました（2025年1月）

　1月24日に、FINOLAB（大手町ビル）において、『Swift：グローバル金融ネットワークの全貌』の出版記念イベントとして、
セミナーを開催しました。

　多くの方に来て頂き、満員御礼、感謝です。

　　写真はFINOLABの柴田さんとともに。

　☆　きんざいに記事を書きました（2025年1月）

　「きんざい」（週刊金融財政事情）の1月7日号に「国際送金手段の開発に向けたプロジェクト」について記事を書きました。

　プログマコイン、JPMコイン、BISイノベーションハブによるCBDCのリンク・プロジェクト、SwiftによるCBDCのリンク実験など
について書きました。

　☆　『Swift』本の書評が出ました（2025年1月）

　「きんざい」（金融財政事情）の1月7日号に、『Swift：グローバル金融ネットワークの全貌』の書評が出ました。

　日本スイフトユーザーグループのチェアパーソンを務める三井住友銀行の岸部長によるものです。

　「待望の1冊」としたうえで、小噺の部分も評価して頂きました。

　☆　TBSテレビに出演しました（2024年12月）

　12月23日のTBSテレビの朝の番組「THE TIME」にちょっとだけ出演しました。

　次に銀行券が改刷されるとき（これから20年後）には、すでに日本銀行が「デジタル円」を発行している可能性があること、

　そして、それを人々が広く使っていれば、今回の改刷が「事実上、最後の改刷」になるかもしれないこと、

　について話をしました。

　☆　『Swift：グローバル金融ネットワークの全貌』を出版しました（東洋経済新報社、2024年11月）

　本書は、「Swift」の機能や仕組み、そしてその変貌や変革について幅広く論じている1冊です。

　当初は、『SWIFTのすべて』（2009年出版）の改訂版として準備を進めましたが、この間のSwiftの変貌のあまりの大きさから、

　到底「改訂」の枠には収まらないことが分かり、書名を『Swift：グローバル金融ネットワークの全貌』として、新たな書籍として執筆を行いました。

このため、内容的には、ほぼ新規の書下ろしとなっています。

　Swiftに関する「必携書」や「基本書」として、金融機関でSwiftに関連した部署にいる方々や、Swiftパートナーとして金融機関のSwift利用をサポート

している方々などに利用して頂き、わが国のSwiftコミュニティにおけるSwift理解の向上に向けた参考となれば幸いです。

　目次は以下の通りです。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

第1部：『Swiftの基礎的理解』

第1章：「Swiftの概要」

第2章：「Swiftの設立と発展の経緯」

第3章：「Swiftの組織とガバナンス」

第2部：『Swiftの仕組みとメッセージング・サービス』

第4章：「Swiftのネットワークとアクセス方法」

第5章：「Swiftのメッセージング・サービス」

第6章：「Swiftのメッセージ標準」

第7章：「Swiftメッセージに使われるコード体系」

第3部：『Swiftの業務の広がり』

第8章：「証券業務におけるSwiftの利用」

第9章：「市場インフラにおけるSwiftの利用」

第10章：「事業法人によるSwiftの利用」

第4部：『Swiftの変革』

第11章：「国際送金の改善に向けたSwiftの対応」

第12章：「トランザクション・マネージャー（TM）の構築」

第13章：「Swiftのセキュリティ対策の強化」

第14章：「Swiftにおけるコンプライアンス対策の強化」

第15章：「金融制裁におけるSwiftの利用」

第16章：「CBDCやトークン資産に対するSwiftの取り組み」

第5部：『Swiftに対するオーバーサイトとコミュニティ活動』

第17章：「Swiftに対するオーバーサイト」

第18章：「Swiftのコミュニティ」

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　☆『金融読本』が教科書採用ランキングで6位にランクイン

　『金融読本』が、東洋経済新報社の教科書採用ランキングで、6位にランクインしました。

　上位には、大学での履修者が桁違いに多い「経済学」の教科書が並んでいますが、
　その中に並んで、金融部門ではトップでのランク入りです。

　これまでで最高の順位です。
　教科書に採用してくれた全国の大学のたくさんの先生方、どうも有難うございました。

書　名	単著・共著（発行年）	ウェブサイト
『Swift：グローバル金融ネットワークの全貌』	単著（2024年）	ウェブサイト
『アフター・ビットコイン２：仮想通貨 vs. 中央銀行－「デジタル通貨」の次なる覇者－』	単著（２０２０年）	ウェブサイト
『アフター・ビットコイン：仮想通貨とブロックチェーンの次なる覇者』	単著（2017年）	ウェブサイト
『決済システムのすべて』（第3版）	共著（2013年）	ウェブサイト
『証券決済システムのすべて』（第2版）	共著（2008年）	ウェブサイト
『外為決済とCLS銀行』	単著（2016年）	ウェブサイト
『SWIFTのすべて』	単著（2009年）	ウェブサイト
『Payment System Technologies and Functions』　　　（決済システムのテクノロジーと機能）	単著（2011年）	ウェブサイト
『金融読本』（第32版）	共著（2023年）	ウェブサイト
『入門企業金融論』	単著（2015年）	ウェブサイト
『Analyzing the Economics of Financial Market Infrastructures』　　　（金融市場インフラの経済分析）	共著（2015年）	ウェブサイト

「キャッシュレス決済の展望」

「スウェーデンにおけるキャッシュレス決済の動き」

「金融業務におけるブロックチェーンの応用可能性」

「仮想通貨からブロックチェーンへ」

「仮想通貨の現状と将来性」

「仮想通貨とブロックチェーンの未来」

「外為決済とCLS銀行」

☆『アフター・ビットコイン２：仮想通貨vs. 中央銀行』が出版されました（2020年6月）

　前作の『アフター・ビットコイン』から3年。
　その間の仮想通貨、ステーブルコイン、中銀デジタル通貨などの動きについて書いています。
　
　１つは、フェイスブックのリブラの動き。通貨としては「できがよかった」だけに、当局からは警戒されてしまいました。
　2つ目は、テザーを中心とするステーブルコインの動き。やや不透明な感が否めません。
　3つ目は、中銀が進める法定通貨をデジタル化する動き。
　カンボジア、バハマ、中国のデジタル人民元などが、導入の秒読み段階となっています。

☆『金融読本』の第32版が出版されました（2023年3月）

　金融読本の改訂版です。
　初版（1950年出版）から、版を重ねること70年近くになっており、今回で、なんと「第32版」の超ロングセラーです。

　発行部数は、累計で「45万部」になります。

　帯には、「初めて金融を学ぶなら、まずはこの1冊から」　
　「ウクライナとコロナ、２つのショックで世界の金融は大きく動いた」と書かれています。

　日本の大学で、最も多く使われている金融論のテキストです。
　自分でも、麗澤大学と早稲田大学、立教大学で使っています。

　今後ともご愛用をお願いします。

☆『入門　企業金融論』が増刷されました（2024年2月）

　これで第６刷となり、累計で8,000部となります。

　いくつかの大学で、教科書に指定されており、コンスタントに年間1,000部のペースで増刷されるようになっています。
　「定番書籍」となってきているようで、うれしいことです。
　
　＜教科書指定の大学＞
　　横浜国立大学、愛媛大学、立命館大学、明治大学、帝京大学、大阪産業大学、東北学院大学、富士大学、下関市立大学、

　　聖学院大学、高崎健康福祉大学、姫路獨協大学、鹿児島国際大学など

☆『決済システムのすべて』（第3版）が増刷されました（2019年4月）

　これで第5刷となります。
　1,000部の増刷で、これで累計で７,500部となります。

　全面改訂版の出版(2013年)から６年となりますが、愛読して頂いている方、どうも有難うございます。

　これで、「すべてシリーズ」などの専門書を合わせた累計の発行部数が１０万部を超えました。
　
　文芸のベストセラー（100万部とか）などに比べると、微々たる数字ですが、
　まあ、専門書としては、まずまずの数字かと思います。

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「資金等の受渡しを行うことにより債権・債務関係を解消すること」です。より平易に言うと、「代金を支払って、取引関係を終了させること」であり、商品の売買などのあらゆる経済活動は、最終的に必ず決済を必要とします。
銀行間の資金移動、決済を円滑に行う仕組みのことであり、中央銀行、金融機関などが中心となって決済システムを形成しています。決済システムは、資金を経済全体に安全かつ円滑に流していくという重要な役割を担っており、経済全体を支える社会的インフラです。

＜日本銀行における決済関連部局の推移＞

1990年5月	日本銀行、決済システム課（信用機構室内）を新設
2005年7月	日本銀行、決済機構局を新設

15年をかけて、決済システムを担当する「課」が「局」になった訳である。

このホームページで示されている意見･見解等はすべて筆者個人のものです。

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