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中島　真志　ホームページ　　　　Nakajiparkへようこそ　中島真志　麗澤大学　

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企業金融論	金融論	経済学基礎演習
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☆日刊工業新聞に記事が掲載されました（2018年6月）

　6月4日の日刊工業新聞の「主張」のコーナーに中島の意見が掲載されました。

　「仮想通貨業者の規制強化を」ということで、５つの論点を主張しています。

　⇒　詳しくは、ここから。

☆キャッシュレス化のセミナーに登壇しました（2018年5月）

　5月29日に、金融財政事情研究会の主催する「フィンテック・キャッシュレス化の進展に金融機関はどう対応すべきか」というセミナーに登壇しました。

　まずは、「スウェーデンにおけるキャシュレスカの動き」について、講演を行いました。

　そのあと、東京大学の柳川範之教授と、国際協力銀行総裁の近藤章氏と、パネルディスカッションを行いました。

　何かと学ぶことも多いセッションでした。

☆一橋大学の大学院でレクチャーをしました（2018年5月）

　5月31日に、一橋大学の大学院（ビジネススクール）の「FinTechと金融市場」という授業で、「仮想通貨の将来性」について、講義をしました。

　社会人がほとんどという受講者を前に、講義をするのは、やや緊張しましたが、

　たくさんの質問も出て、時間オーバーとなるほどでした。

☆　金融学会の国際金融パネルにパネリストとして参加しました（2018年5月）

　5月27日の金融学会における「国際金融パネル」に報告者として、参加しました（於専修大学）。

　東京大学の柳川範之教授の座長のもと、

　中島が「外為決済リスクとCLS銀行」について発表しました。

　このほか、三菱UFJ銀行の中武浩史氏から「SWIFTのgpiプロジェクト」について、

　SBIリップルアジアの沖田貴史氏から「ブロックチェーン技術によるリップルの国際送金」について、

　それぞれ報告があり、そのあと、全員でディスカッションを行いました。

　質問の時間になると、10人以上が挙手をするなど、盛り上がったセッションとなりました。

　☆NHKのニュースに出ました（2018年5月）

　仮想通貨投資による「億り人」（儲けが1億円以上の人）が331人であった件で、NHKの取材がありました。

　5月26日の「おはよう日本」（朝の6時台のニュース）で放送されました。

　仮想通貨の投資をやっている人（200～300万人）のほんの0.01％の人です。

　こんな時間の放送にも関わらず、見ていた人がいて、「見ましたよ」と何人かの人に声をかけてもらいました。

☆『アフター・ビットコイン』の韓国版ができました（2018年5月）

　拙書『アフター・ビットコイン』の韓国版ができてきました。

　ハングルが読めないので、何が書いてあるかはさっぱり分かりません。
　ところどころに、見覚えのある図表があるくらいです。

　初版2,000部で、定価は17,000ウォン（約1,700円）だそうです。
　（因みに、日本語版は4万部越えです！）

　韓国は、日本を上回るほどの「仮想通貨ブーム」だそうで、こうした本に対するニーズがあるようなのです。

　7社による壮絶な翻訳権争い（！）の結果、大手の「Book21」という出版社から出版されました。

　韓国でも、多くの人に読んでもらえると、うれしいです。

☆雑誌『世界』に記事の連載を始めました（2018年5月）

　岩波書店の雑誌『世界』に、「仮想通貨は幻想通貨？」という連載をすることになりました。

　3回シリーズの1回目の6月号は、まず「ビットコインの概要と仕組み」について書きました。

　岩波の『世界』と言えば、一昔前は（今も？）、日本を代表するオピニオン誌でしたので、
　そこに書かせてもらうことは、感慨深いです。

　けっこう反響があったみたいです。

　⇒　詳しくはここから。

☆雑誌『DIME』にインタビュー記事が掲載されました（2018年5月）

　『DIME』の7月号に中島のインタビュー記事が掲載されました。

　タイトルは、「仮想通貨の未来とは？　次の波に乗り遅れるな！」
　となっています。

　若い人への警鐘となれば幸いです。

　⇒　詳しくはここから。

☆『アフター・ビットコイン』の書評が掲載されました（２０１８年５月）

　「証券アナリストジャーナル」の５月号に、拙書『アフター・ビットコイン』の書評が掲載されました。

　「まだビットコイン狂想曲が鳴り響いていた１７年秋の時点で、ここまで言い切った著者の先見の明には、敬意を表したい」

　と、書いて頂きました。

　⇒　詳しくはここから。

☆日経の経済教室に記事が掲載されました（２０１８年３月）

　３月１９日の日経新聞の「経済教室」に論考が掲載されました。

　タイトルは、「仮想通貨の未来：通貨の３大機能満たせず」となっています。

　ビットコインが、①一般的交換手段、②価値の尺度、③価値の保蔵手段、という通貨の３大機能を果たすことができていない
のではないか、ということを論じています。

　そのうえで、中央銀行の「デジタル通貨」に対する取り組みについて触れています。

　⇒　詳しくはここから。

☆紀伊国屋大手町店で「トークライブ」を行いました（２０１８年３月１日）

　３０名ほどの読者の方にお集まりいただき、『アフター・ビットコイン』の内容について語りました。

　参加者からも、次々と質問があり、活発なトークライブとなりました。

☆日本経済新聞の『複眼』にインタービュー記事が掲載されました（２０１８年２月20日）

　２月２０日の日経新聞の『複眼』というコーナーに、写真付きでインタビュー記事を載せてもらいました。

　さすがに、日経の編集委員だけあって、文書がうまいです。

☆BSジャパンの「日経プラス」に生出演しました（２０１８年２月１５日）

　あこがれの（？）小谷真生子さんが司会を務める「日経プラス」という番組に生出演させてもらいました。

　テーマは仮想通貨で、時間は１５分。

　限られた時間の中で、予想しない展開があったりして、なかなか大変でした。

☆日経新聞の「今を読み解く」のコーナーに記事が掲載されました（２０１８年２月１０日）

　「今を読み解く」は、あるテーマについての複数の本についての書評をまとめて書くコーナーです。

　今回のお題は、「ブロックチェーン」でした。

　野口悠紀雄著　『ブロックチェーン革命』

　翁百合ほか著　『ブロックチェーンの未来』

　松尾真一郎ほか著　『ブロックチェーン技術の未解決問題』

　D・タプスコットほか著　『ブロックチェーン・レボリューション』

　杉井靖典著　『いちばんやさしいブロックチェーンの教本』

　などをコメント付きで、推奨しておきました。

　☆　朝日新聞の「天声人語」にコメントを取り上げてもらいました（2018年2月）

　　2月7日号の朝日新聞の「天声人語」に、中島のコメントを取り上げてもらいました。

　　たった一言ですが、名前入りで、天下の天声人語ですから。

　　⇒　詳しくは、ここから。

☆『季刊　個人金融』に論文が掲載されました（2018年2月）

　論文タイトルは、「リテール決済改革の世界的な２大潮流について」です。

　「リアルタイム・リテールペイメントの動き」と「モバイル・ペイメントの動き」というリテール決済改革の２つの方向性についてまとめています。

☆『週刊エコノミスト』に記事が掲載されました（２０１８年２月６日号）

　タイトルは、「中央銀行もデジタル通貨：現金が消える未来」です。

　スウェーデンのキャッシュレス化の現状についてまとめたうえで、

　中央銀行のデジタル通貨発行に向けた動きについて解説しています。

☆『週刊東洋経済』に記事が掲載されました（２０１８年１月２７日号）

　タイトルは、「ブロックチェーンが金融にもたらす変革」です。

　ブロックチェーンの応用について、国際送金業務を中心にまとめています。

　ブロックチェーンは、クローズド型が主流になることを指摘しています。

☆Abema TVに生出演しました（２０１８年２月２日）

　ビットコイン相場は、バブルではないかという話や、NEMの流出事件などについて、話をしました。

　ブロックチェーンについては、番組側で、ブロックをチェーンでつないだ模型を作ってくれました。

　生放送の１時間は、けっこう大変でした。

☆　テレビ朝日の『報道ステーション』でコメントを取り上げてもらいました（２０１８年１月１５日）

　「バブルを指摘する専門家」という役回りでした。

　ブロックチェーンの実証実験についても話しました。

☆NHKの７時のニュースと９時台の「News Watch 9」でコメントをとりあげてもらいました。

　さすがに、夜のＮＨＫニュースは、見ていた人が多いようで、いろいろな人から「見ましたよ！」と声をかけてもらいました。

（決済システムに関する最新のニュース：詳しくは決済システム・ニュースのコーナーで：ここから）

☆EUの6つのACHが欧州決済組合（ECC）を設立

☆BISの決済システム委員会（CPSS）が名称を変更（2014年9月）

☆T2Sへの移行計画が修正（2013年4月）

☆T2Sへの移行計画が明らかに（2012年12月）

☆欧州の23のCSDがT2S協定に調印（2012年７月）

書　名	単著・共著（発行年）	ウェブサイト
『アフター・ビットコイン』	単著（2017年）	ウェブサイト
『決済システムのすべて』（第3版）	共著（2013年）	ウェブサイト
『証券決済システムのすべて』（第2版）	共著（2008年）	ウェブサイト
『外為決済とCLS銀行』	単著（2016年）	ウェブサイト
『SWIFTのすべて』	単著（2009年）	ウェブサイト
『Payment System Technologies and Functions』　　　（決済システムのテクノロジーと機能）	単著（2011年）	ウェブサイト
『金融読本』（第30版）	共著（2017年）	ウェブサイト
『入門企業金融論』	単著（2015年）	ウェブサイト
『Analyzing the Economics of Financial Market Infrastructures』　　　（金融市場インフラの経済分析）	共著（2015年）	ウェブサイト

☆『アフター・ビットコイン』（新潮社）が出版されました（2017年10月）

　「ビットコインは終わった」「ブロックチェーンはこれから本番」という刺激的な帯がついています。
　ビットコインについては、美化された報道が多いのですが、本書では、あえて、ビットコインの影の部分についても、詳しく触れています。
　また、ブロックチェーンについては、金融分野における応用や、中央銀行による「デジタル通貨」の発行に向けた動きについて書いています。

☆『金融読本』（第30版）が出版されました（2017年3月）

　金融読本の改訂版です。
　初版（1950年出版）から、版を重ねること70年近くになっており、今回で、いよいよ記念すべき「第30版」です。

　発行部数は、累計で「43万部」になります。

　帯には、「金融テキストの定番中の定番」「本当に大切な基本を学ぶならこの1冊」と書かれています。

　日本の大学で、最も多く使われている金融論のテキストです。

　今後ともご愛用をお願いします。

☆『入門　企業金融論』が増刷されました（2017年2月）

　出版から2年で、ようやく2刷となりました。

　年間1,500人ほどの学生が、この本で企業金融について学んでいることになります。

☆『決済システムのすべて』（第3版）が増刷されました（2017年1月）

　これで4刷です。
　1,000部の増刷で、これで6,500部となります。
　全面改訂版の出版(2013年)から4年となりますが、この間、ちょうど年間1,000部のペースで増刷されています。

　愛読して頂いている方、どうも有難うございます。

　これで、「すべてシリーズ」などの専門書を合わせた累計の発行部数が5.3万部となりました。
　文芸のベストセラー（100万部とか）などに比べると、微々たる数字ですが、
　まあ、専門書としては、まずまずの数字かと思います。

☆『外為決済とCLS銀行』が出版されました（2016年2月）

　2月に、東洋経済新報社より、『外為決済とCLS銀行』が刊行されました。

　決済関係の書籍としては、①『決済システムのすべて』、②『証券決済システムのすべて』、③『SWIFTのすべて』に次いで、4冊目となります。

　今回のテーマは、「外為決済」です。
　外為決済には、「時差に伴う決済リスク」（「ヘルシュタット・リスク」といいます）がつきものです。

　このリスクをなくすために、設立されたのが「CLS銀行」であり、今や、世界のインターバンクの外為決済の80％を担っています。

　本書では、「外為取引」から「外為決済」の仕組みまでを解説したうえで、何故CLS銀行が設立されるに至ったのかについて解説しています。

　そのうえで、CLS銀行の機能や役割について、詳細に説明しています。

　腰オビには、「フロント・ミドル・バックの外為関係者、必読の1冊」となっています。

☆『SWIFTのすべて』が増刷になりました（2015年2月）

　これで、第6刷です。
　1,000部の増刷で、累計7,000部となります。

　引き続き、マーケット関係者にSWIFTへの関心を持って頂いていることはうれしいことです。

米国NSAによるSWIFTのデータ・タッピング問題や、それに対するデータ・プロテクション問題などがあり、
また、SWIFTが新たに「サンクション・スクリーニング」や「KYCレジストリー」というコンプライアンス関連の
新しいサービスを始めたりということで、SWIFTには引き続き、注目が集まっているものと思われます。

　

☆『証券決済システムのすべて（第2版)』が増刷になりました（2015年12月）

　これで、第6刷です。
　1,000部の増刷で、累計9,000部となります。
　
　「専門書でこの数字はすごいですね！」と編集者が驚いています。

　国債の決済期間の短縮化（T+１化）が進められたりしているので、また関心が高まっているのかも
しれません。

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「資金等の受渡しを行うことにより債権・債務関係を解消すること」です。より平易に言うと、「代金を支払って、取引関係を終了させること」であり、商品の売買などのあらゆる経済活動は、最終的に必ず決済を必要とします。
銀行間の資金移動、決済を円滑に行う仕組みのことであり、中央銀行、金融機関などが中心となって決済システムを形成しています。決済システムは、資金を経済全体に安全かつ円滑に流していくという重要な役割を担っており、経済全体を支える社会的インフラです。

＜日本銀行における決済関連部局の推移＞

1990年5月	日本銀行、決済システム課（信用機構室内）を新設
2005年7月	日本銀行、決済機構局を新設

15年をかけて、決済システムを担当する「課」が「局」になった訳である。

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