| 中島 真志 ホームページ Nakajiparkへようこそ 中島真志 麗澤大学 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| ☆ 日本経済新聞に提言が掲載されました（2017年5月） 5月29日の日本経済新聞の「私見卓見」というコーナーに、中島の提言が掲載されました。 タイトルは、「手形交換の電子化 急務」です。 明治時代から綿々と続いている紙ベースでの手形交換を、そろそろ電子化してはどうかという内容です。 手形交換所の運営には巨額のコストがかかっていて、物理的に手形を運搬しなくてはいけない金融機関にも大きな負担となっています。 また、諸外国では（インドや中国までも）、とっくに電子手形交換に移行しており、日本は国際的に出遅れています。 こういう提言が、全銀協などの検討に、少しでも影響するとよいのですが．．．。  本文はココから。 |
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| ☆『週刊エコノミスト誌』に記事が掲載されました（その２）（2017年5月） 「週刊エコノミスト」の6月6日のフィンテック特集号に、 拙稿『仮想通貨の幻想 ビットコイン 7つの誤解』 が掲載されました。 ビットコインについては、美しいイメージが流布していますが、多少誤解があるのではないか という趣旨で書きました。 主な誤解は、以下のとおりです。 ①1500万人もの多くの人がが利用している ②世界中で取引されている ③高い信頼性がある ④お金として使われている ⑤発行条件に達するのは120年後 ⑥取引量に限界なし 本文はココから。 |
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| ☆『週刊エコノミスト誌』に記事が掲載されました（その１）（2017年5月） 「週刊エコノミスト」の6月6日のフィンテック特集号に、 拙稿『スマホと電話番号でカンタン送金』 が掲載されました。 スマートフォンを使って、相手の携帯電話番号を使って送金を行う「モバイル決済」の動向 についてまとめてみました。 英国の「Paym」（ペイエム）とスウェーデンの「Swish」（スウィッシュ）を中心に、仕組みやメリットについて まとめました。 割り勘にはとても便利であり、日本でも対応すべきと書きました。 本文はココから。 |
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| ☆ 『金融ジャーナル』に記事が掲載されました（2017年4月） 『金融ジャーナル』の5月号（「仮想通貨の世界」特集）に、 拙稿 「国際送金、証券決済への応用：分散管理で高速化・低コスト化」 が掲載されました。 金融界で、ブロックチェーン/分散台帳技術への関心が高まっている。 この技術は、金融を根本から変える潜在力があるものとされて注目されている。 国際送金や証券決済での応用が見込まれており、さまざまな実証研究が行われている。 中央銀行でも、この技術を応用した「中央銀行発行デジタル通貨」の発行について検討を始めている。 遠くない将来、我々は、ブロックチェーンを使って海外に送金したり、株式の決済をしたりするようになっているのかもしれない。 といったことを書いています。 本文はここから。 |
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| ☆ キンザイに記事が掲載されました（2017年3月） 「金融財政事情」の3月27日号に、 拙稿「手形交換の電子化で金融機関のコストや業務負担の軽減を」 が掲載されました。 ①紙ベースの物理的な交換にはもはや限界が来ている ②手形交換業務が銀行にとって重い負担となっている ③国際的な比較の観点からみても、先進国だけでなく、アジアの新興国にも立ち遅れている ④災害対策にも資すること ⑤新規投資により、全国の手形交換所の巨額の運営費用を削減できること などから、明治時代から140年続く、紙の手形交換は、そろそろ電子化すべきではないかとの提言を行いました。 本文はここから。 |
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☆ 日経産業新聞に記事が掲載されました（2017年2月） 2月27日号の「日経産業新聞」の「注目の大学人」というコーナーに、中島の記事が掲載されました。 日本の決済ネットワークである「全銀システム」を運営する「全銀ネット」の有識者会議で発言した内容 について話しています。 本文はここから。 |
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| ☆ キンザイに記事が掲載されました（2016年12月） 「金融財政事情」の12月19日号に、 拙稿「バングラデシュ中央銀行の不正送金事件とSWIFTのセキュリティ対策」 が掲載されました。 2016年2月に不正な送金指図により、バングラデシュ中央銀行がニューヨーク連銀に 預けてあった外貨準備から8100万ドル（約93億円）が盗み出されるという前代未聞の事件 が発生しました。 この不正な送金指図にSWIFTが使われていたことは、世界の銀行に衝撃を与えました。 この事件を受けて、SWIFTでは、このほど新たな「セキュリティ対策フレームワーク」を導入し、 すべてのSWIFTユーザーにその遵守を義務付ける措置をとりました。 本稿では、不正送金事件の概要とSWIFTの新たなセキュリティ対策について解説しています。 本文はここから。 |
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| ☆ 『入門 企業金融論』を教科書として採用して頂いている大学が判明（2016年9月） 以下の大学で、昨年出版した『入門 企業金融論』をテキストに採用して頂いていることが分かりました。 感謝！ ・慶応大学 ・桜美林大学 ・甲南大学 ・専修大学 ・愛媛大学 ・香川大学 ・上武大学 ・松陰大学 ・京都産業大学 ・広島修道大学 ・山梨学院大学 ・鹿児島国際大学 ・麗澤大学 編集者によると、「2年目で、この採用数は順調」とのこと。 今後、さらにこの輪が広がっていくことを期待しています。 |
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| ☆International Journalに論文が掲載されました（2016年8月） International Journal of Innovation in the Digital Economy (IJIDE）の 2016年10－12月号（Volume7, Issue4）に、中島が書いた ”Liquidity Saving Mechanisms in Payment Systems and Settlement Liquidity” （決済システムにおける流動性節約機能と決済に必要な流動性の分析） が掲載されました。 ジャーナルの掲載順も2番目であることから、ちょっとうれしい感じです。 詳細は、以下のサイトからどうぞ。 |
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（決済システムに関する最新のニュース：詳しくは決済システム・ニュースのコーナーで：ここから ） |
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| ☆EUの6つのACHが欧州決済組合（ECC）を設立 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| ☆BISの決済システム委員会（CPSS）が名称を変更（2014年9月） |
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☆T2Sへの移行計画が修正（2013年4月） |
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| ☆T2Sへの移行計画が明らかに（2012年12月） | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| ☆欧州の23のCSDがT2S協定に調印（2012年７月） | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| ☆『金融読本』（第30版）が出版されました（2017年3月） 金融読本の改訂版です。 初版（1950年出版）から、版を重ねること70年近くになっており、今回で、いよいよ記念すべき「第30版」です。 発行部数は、累計で「43万部」になります。 帯には、「金融テキストの定番中の定番」「本当に大切な基本を学ぶならこの1冊」と書かれています。 日本の大学で、最も多く使われている金融論のテキストです。 今後もご愛用をお願いします。 |
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| ☆『入門 企業金融論』が増刷されました（2017年2月） 出版から2年で、ようやく2刷となりました。 年間1,500人ほどの学生が、この本で企業金融について学んでいることになります。 |
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| ☆『決済システムのすべて』（第3版）が増刷されました（2017年1月） これで4刷です。 1,000部の増刷で、これで6,500部となります。 全面改訂版の出版(2013年)から4年となりますが、この間、ちょうど年間1,000部のペースで増刷されています。 愛読して頂いている方、どうも有難うございます。 これで、「すべてシリーズ」などの専門書を合わせた累計の発行部数が5.3万部となりました。 文芸のベストセラー（100万部とか）などに比べると、微々たる数字ですが、 まあ、専門書としては、まずまずの数字かと思います。 |
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| ☆『外為決済とCLS銀行』が出版されました（2016年2月） 2月に、東洋経済新報社より、『外為決済とCLS銀行』が刊行されました。 決済関係の書籍としては、①『決済システムのすべて』、②『証券決済システムのすべて』、③『SWIFTのすべて』に次いで、4冊目となります。 今回のテーマは、「外為決済」です。 外為決済には、「時差に伴う決済リスク」（「ヘルシュタット・リスク」といいます）がつきものです。 このリスクをなくすために、設立されたのが「CLS銀行」であり、今や、世界のインターバンクの外為決済の80％を担っています。 本書では、「外為取引」から「外為決済」の仕組みまでを解説したうえで、何故CLS銀行が設立されるに至ったのかについて解説しています。 そのうえで、CLS銀行の機能や役割について、詳細に説明しています。 腰オビには、「フロント・ミドル・バックの外為関係者、必読の1冊」となっています。 |
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| ☆『SWIFTのすべて』が増刷になりました（2015年2月） これで、第6刷です。 1,000部の増刷で、累計7,000部となります。 引き続き、マーケット関係者にSWIFTへの関心を持って頂いていることはうれしいことです。 米国NSAによるSWIFTのデータ・タッピング問題や、それに対するデータ・プロテクション問題などがあり、 また、SWIFTが新たに「サンクション・スクリーニング」や「KYCレジストリー」というコンプライアンス関連の 新しいサービスを始めたりということで、SWIFTには引き続き、注目が集まっているものと思われます。 |
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| ☆『証券決済システムのすべて（第2版)』が増刷になりました（2015年12月） これで、第6刷です。 1,000部の増刷で、累計9,000部となります。 「専門書でこの数字はすごいですね！」と編集者が驚いています。 国債の決済期間の短縮化（T+１化）が進められたりしているので、また関心が高まっているのかも しれません。 |
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＜日本銀行における決済関連部局の推移＞
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「資金等の受渡しを行うことにより債権・債務関係を解消すること」です。より平易に言うと、「代金を支払って、取引関係を終了させること」であり、商品の売買などのあらゆる経済活動は、最終的に必ず決済を必要とします。
銀行間の資金移動、決済を円滑に行う仕組みのことであり、中央銀行、金融機関などが中心となって決済システムを形成しています。決済システムは、資金を経済全体に安全かつ円滑に流していくという重要な役割を担っており、経済全体を支える社会的インフラです。