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☆パネルディスカッションの司会を務めました（4月）

　4月11日に帝国ホテルで開催された「SWIFTペイメンツ・イノベーション・フォーラム」で、パネルのモデレーター（司会）を務めました。

＜パネルディスカッション＞

「日本における決済についての課題」

　麗澤大学　経済学部　教授　中島真志氏

　NPP CEO　エイドリアン・ロブニー氏

　Fintech協会　代表理事会長　丸山弘毅氏

　JPモルガンチェース銀行　金融法人営業部長　眞井大三郎氏

　みずほファイナンシャルグループ　シニアデジタルストラテジスト

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大久保光伸氏

初めに、中島からグローバルな決済改革の動きについてプレゼンを行ったあと、パネリストから日本の決済システムに対する課題について、
ディスカッションを行いました。

☆「わが国におけるキャッシュレス化の展望」
　　　『日本政策金融公庫　調査月報』（2019年4月号、No.127）

　日本政策金融公庫の調査月報に、キャッシュレス化について書きました。

　①キャッシュレス化をもたらす要因、②キャッシュレス化の３つの壁、③キャッシュレス化先進国の事例、④わが国の対応のあり方

　などについて述べています。

　⇒詳しくは、こちらから。

☆座談会の模様がKPMGの機関誌に掲載されました（3月）

　KPMGの機関誌「KPMG Insight」（3月号）に、座談会の模様が掲載されました。

　テーマは、「デジタル時代の革新的技術：ブロックチェーンの課題と未来」

　メンバーは、以下の4名でした。
　　山田大介（みずほフィナンシャルグループ・専務執行役員）
　　神田潤一（マネーフォワードフィナンシャル株式会社・社長）　
　　中島真志（麗澤大学教授）
　　東海林正賢（KPMGジャパン・フィンテック推進支援室・室長）
　
　ブロックチェーンの今後の利用を巡って、なかなか有意義な議論ができたと思います。

　⇒ 詳しくは、こちらから。

☆キンザイに連載を行いました（2019年1月～４月）

　『週刊金融財政事情』において、「決済高度化入門」という連載を行いました。

　全部で10回にわたる連載で、大口決済システムの高度化から、最近のリテール決済改革の動き、
そして、仮想通貨やブロックチェーンまでをひろくカバーしたものとなっています。

　決済にご興味のある方は、ぜひご一読ください。

　①第１回（1月28日号）　「なぜ、決済高度化なのか」

　②第2回（2月4日号）　　「大口決済の高度化①～時点決済からRTGSへ～」

　③第3回（2月11日号）　「大口決済の高度化②～”コロンブスの卵”的革新」

　④第4回（2月18日号）　「大口決済の高度化③～インテグレイテッド・システム」

　⑤第5回（2月25日号）　「小口決済の高度化①～リアルタイム・リテールペイメント化」

　⑥第6回（3月4日号）　　「小口決済の高度化②～モバイル・ペイメントヲ支える24時間決済」

　⑦第7回（3月11日号）　「小口決済の高度化③～モバイル・ペイメントで取り残される日本」

　⑧第8回（3月18日号）　「ノンバンクプレーヤーの台頭とSWIFT gpi」

　⑨第9回（3月25日号）　「ビットコインの衝撃」

　⑩第10回（4月1日号）　「ブロックチェーンが切り開く決済の未来」

　⇒　詳しくは、ここから。

書　名	単著・共著（発行年）	ウェブサイト
『アフター・ビットコイン』	単著（2017年）	ウェブサイト
『決済システムのすべて』（第3版）	共著（2013年）	ウェブサイト
『証券決済システムのすべて』（第2版）	共著（2008年）	ウェブサイト
『外為決済とCLS銀行』	単著（2016年）	ウェブサイト
『SWIFTのすべて』	単著（2009年）	ウェブサイト
『Payment System Technologies and Functions』　　　（決済システムのテクノロジーと機能）	単著（2011年）	ウェブサイト
『金融読本』（第30版）	共著（2017年）	ウェブサイト
『入門企業金融論』	単著（2015年）	ウェブサイト
『Analyzing the Economics of Financial Market Infrastructures』　　　（金融市場インフラの経済分析）	共著（2015年）	ウェブサイト

☆『入門　企業金融論』が増刷されました（2019年5月）

　出版から4年が経って、第3刷となり、累計で５，０００部となります。

　毎年、教科書として３００冊ほどが採用されており、それ以外にも、一般書店で年間２００冊程度が売れているとのことです。

　コンスタントに年間５００冊ほどの需要があるということで、よかったです。

☆『決済システムのすべて』（第3版）が増刷されました（2019年4月）

　これで5刷となります。
　1,000部の増刷で、これで累計で７,500部となります。

　全面改訂版の出版(2013年)から６年となりますが、愛読して頂いている方、どうも有難うございます。

　これで、「すべてシリーズ」などの専門書を合わせた累計の発行部数が１０万部を超えました。
　
　文芸のベストセラー（100万部とか）などに比べると、微々たる数字ですが、
　まあ、専門書としては、まずまずの数字かと思います。

☆　『アフター・ビットコイン』の帯がピンクに変わりました（2018年12月）

　　ビットコイン相場が大暴落したのに合わせて、本の帯が変更されました。

　　従来の黄色から、ショッキング・ピンク（？）の帯に変更です。

　　「バブル崩壊を的中させた専門家が予測する『次の展開』とは・・・・！？」という謳い文句になっています。
　
　これで、また注目が集まるとよいのですが．．．。

☆『外為決済とCLS銀行』が増刷になりました（2018年7月）

　発行から1年半で、2刷の増刷です。

　玄人好みの地味な本ですが、コンスタントに毎月出荷が続いているようで、うれしいです。

☆『アフター・ビットコイン』（新潮社）が出版されました（2017年10月）

　「ビットコインは終わった」「ブロックチェーンはこれから本番」という刺激的な帯がついています。
　ビットコインについては、美化された報道が多いのですが、本書では、あえて、ビットコインの影の部分についても、詳しく触れています。
　また、ブロックチェーンについては、金融分野における応用や、中央銀行による「デジタル通貨」の発行に向けた動きについて書いています。

☆『金融読本』（第30版）が出版されました（2017年3月）

　金融読本の改訂版です。
　初版（1950年出版）から、版を重ねること70年近くになっており、今回で、いよいよ記念すべき「第30版」です。

　発行部数は、累計で「43万部」になります。

　帯には、「金融テキストの定番中の定番」「本当に大切な基本を学ぶならこの1冊」と書かれています。

　日本の大学で、最も多く使われている金融論のテキストです。

　今後ともご愛用をお願いします。

☆『外為決済とCLS銀行』が出版されました（2016年2月）

　2月に、東洋経済新報社より、『外為決済とCLS銀行』が刊行されました。

　決済関係の書籍としては、①『決済システムのすべて』、②『証券決済システムのすべて』、③『SWIFTのすべて』に次いで、4冊目となります。

　今回のテーマは、「外為決済」です。
　外為決済には、「時差に伴う決済リスク」（「ヘルシュタット・リスク」といいます）がつきものです。

　このリスクをなくすために、設立されたのが「CLS銀行」であり、今や、世界のインターバンクの外為決済の80％を担っています。

　本書では、「外為取引」から「外為決済」の仕組みまでを解説したうえで、何故CLS銀行が設立されるに至ったのかについて解説しています。

　そのうえで、CLS銀行の機能や役割について、詳細に説明しています。

　腰オビには、「フロント・ミドル・バックの外為関係者、必読の1冊」となっています。

☆『SWIFTのすべて』が増刷になりました（2015年2月）

　これで、第6刷です。
　1,000部の増刷で、累計7,000部となります。

　引き続き、マーケット関係者にSWIFTへの関心を持って頂いていることはうれしいことです。

米国NSAによるSWIFTのデータ・タッピング問題や、それに対するデータ・プロテクション問題などがあり、
また、SWIFTが新たに「サンクション・スクリーニング」や「KYCレジストリー」というコンプライアンス関連の
新しいサービスを始めたりということで、SWIFTには引き続き、注目が集まっているものと思われます。

　

☆『証券決済システムのすべて（第2版)』が増刷になりました（2015年12月）

　これで、第6刷です。
　1,000部の増刷で、累計9,000部となります。
　
　「専門書でこの数字はすごいですね！」と編集者が驚いています。

　国債の決済期間の短縮化（T+１化）が進められたりしているので、また関心が高まっているのかも
しれません。

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「資金等の受渡しを行うことにより債権・債務関係を解消すること」です。より平易に言うと、「代金を支払って、取引関係を終了させること」であり、商品の売買などのあらゆる経済活動は、最終的に必ず決済を必要とします。
銀行間の資金移動、決済を円滑に行う仕組みのことであり、中央銀行、金融機関などが中心となって決済システムを形成しています。決済システムは、資金を経済全体に安全かつ円滑に流していくという重要な役割を担っており、経済全体を支える社会的インフラです。

＜日本銀行における決済関連部局の推移＞

1990年5月	日本銀行、決済システム課（信用機構室内）を新設
2005年7月	日本銀行、決済機構局を新設

15年をかけて、決済システムを担当する「課」が「局」になった訳である。

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